「５月１日からコロナ減税」が先か？「２０２２年 北京冬季、東京夏季五輪、同年開催」が先か？
ニューヨーク市場は９日に続き、１２日も（株価急落時に取引を一時停止する）「サーキットブレーカー」発動。下げ幅は一時２２００ドルに迫った。
エラいことになった。
コロナ世界恐慌？
日本国にも「決断！しなければならない時」が近づいている。
「決断しなければならないこと」の筆頭は「消費減税！」である。
コロナ不況を収めるには「消費税減税」しかないだろう。
（山本太郎の「れいわ新選組」はコロナ不況と関係なく「消費税５％」を主張しているが）日銀に「打つ手なし」と言うことになれば、追い詰められた安倍政権は（山本太郎に倣って）消費税減税しか道がない。
そこで、僕の大予想！
「安倍政権は５月１日から半年間、期間限定で消費税ゼロ率」
このくらいのことをしないと、日本は沈没する。
次の決断！は「東京五輪を２０２２年に延期する」である。
２０２２年は２月４日〜１０日に北京冬季五輪。そこで、夏に２年遅れの東京五輪を開催して「新型コロナに勝ったアジア」をアピールする。（サッカーＷ杯との日程が難しいけど）
実は、１月２８日のブログ
【新型肺炎は「SARS」並み？ 東京五輪を「１０月開催」に変更しろ！】で、
春の「習近平国家主席、国賓訪日」の延期を予想。秋の東京五輪を提唱した。（国賓来日は予想通り「秋」に延期した）
その時点では、永田町は殆ど「五輪と新型コロナは無関係」と思っていたらしい。
（その後、橋本五輪相が「１０月開催」を模索した！という情報もあるが）今や、新型コロナは世界的大流行。今年の７月開催は絶望的だ。
もし、中止ということになると、IOCはアメリカのケーブルテレビ局に放映権１１００億円を返さなければならない。
IOCにとっても、安倍政権にとっても「強行」か？「延期」か？しか選択肢がないのだ。
（「今年の秋の五輪」にケーブルテレビ局・NBCユニバーサルが反対！と聞いた）
だから、２０２２年、北京と東京のダブル開催しかない！と僕は予想する。
（２月２０日のブログ
【医学分野の「学会」が中止なら、学校は？３月１日から春休み？】で
誰も想像しない＜義務教育の小中学校は「３月１日から４月１５日まで春休み」って、どうだろう＞と書いて、予想が的中したから）今回も、我が「トンデモ予想」、当たるかも知れないぞ（笑）
＜何だか分からない今日の名文句＞
「最高の決断」は安倍退陣！